東京個別指導学院のバイトを辞めたい！きついときの簡単な辞め方

東京個別指導学院のバイトで生徒のために頑張りたい気持ちはあるものの、授業以外の業務の多さや、室長との関係、給与への不満から、精神的・肉体的な限界を感じてしまうのは当然のことです。

この記事では、東京個別指導学院のバイトを辞めたいと考えるようになった人の主な理由や退職すべきかどうかの判断基準、辞めたいけど言い出せない場合の解決策などを詳しく解説します。

東京個別指導学院のバイトを辞めたい・きついと感じる理由

授業以外の業務負担が重いから

東京個別指導学院の個別指導講師は、生徒の授業を行う以外にも、多岐にわたる業務を任されることが退職検討の大きな理由となっています。具体的な業務として特に重いのは、生徒一人ひとりに合わせたカリキュラムの作成です。

これは大学生講師の仕事であることが指摘されており、カリキュラム作成は半日かかることもある非常に大変な業務です。また、生徒の保護者とのコミュニケーションも講師の役割として求められます。

具体的には、保護者面談の日程を講師が電話で取る必要があり、保護者が電話に出ないとアポが取れるまで何度もかけ直す手間が発生します。

さらに、授業内容を記録したカルテ作成や、教室の掃除、生徒の出迎え、ゴミ捨てといったこまごまとした雑務も日常的に発生します。これらの授業時間外の業務は、時に大学の課題にかける時間を削ってまで行わなければならず、大きな負担となっています。

実質的なサービス残業が多いから

東京個別指導学院は、公式には授業外業務も給与対象であると説明していますが、実際の現場では「実質的なサービス残業が多い」という声が多数寄せられています。

例えば、給与が発生する作業給は15分刻みでしか申告ができないシステムになっている校舎があり、日々の細々とした作業（掃除や授業記録の作成など）が15分かからないことが多いため、結果として無給で行うことが多くなります。

また、カリキュラム作成のように時間がかかる業務でも、半日働いたにもかかわらず1時間分の給与しか発生しないなど、報酬が不当に低い事例も報告されています。

さらに、生徒都合の当日キャンセルが発生した場合、マニュアル上は待機給与が存在するものの、実際には授業をしていないなら給与はないというスタンスで、給与が出ないケースもあるようです。

また、シフトの都合により空きコマができる場合にも、その時間の給料は発生しません。結果として、拘束時間が長い割に稼げないという感覚を持つ講師が多いのが東京個別指導学院バイトの実情です。

給与水準が業務に見合わないから

東京個別指導学院の給与体系は、1コマ90分の授業給が中心で、事務作業には別途作業給が支払われることになっていますが、この給与水準が業務の負担やストレスに見合っていないと感じる講師が多いです。

ある講師は、業務内容がストレスフルなのに時給が安いと感じています。また、授業以外の保護者対応やカリキュラム作成といった雑務が非常に多いにもかかわらず、それらの労働が最低賃金であることや、実質的にサービス残業となることが多いため、「コスパが悪い」と感じる人が後を絶ちません。

生徒の成績を大幅に上げても給料に反映されないため、シンプルにやる気が出ないという声もあります。難関校受験の指導を担当する場合でも、準備に時間を要する割に、時給は変わらないという不満も。高時給で効率的に稼ぎたい人にとっては、他のアルバイトの方が良いと考える人が多いのです。

社員や校舎の体制に不満があるから

校舎の運営体制や社員（室長）の対応に不満を感じ、退職を検討するケースも少なくありません。特に、生徒数が100人を超える大規模な教室でも社員が1～2人しかいないなど、社員の数が圧倒的に不足している状況が報告されています。

この人手不足の結果、本来社員が担うべき業務（カリキュラム作成、保護者対応、講師手配、雑務）がアルバイト講師に丸投げされることになります。ある講師は、室長に相談しても「忙しいから」という理由で無視された経験を語っています。

また、室長が人間的に受け入れられない、講師に対して冷たく馬鹿にされることがある、指示が適当なのにミスをすれば理不尽に説教されるなど、社員との人間関係に悩む声もあるほどです。

さらに、退職を申し出た際に室長から「君の後任を自分で見つけてこないと退職届は渡さない」と理不尽な要求をされた事例も存在します。

東京個別指導学院のバイトは辞めるべき？

辞めたほうが良い

学業や体調に影響が出ている人

東京個別指導学院のアルバイトで、学業や健康状態に深刻な影響が出ている場合は、迷わず辞めるべきです。中でも大学生の場合、授業以外の過剰な時間外労働や雑務（カリキュラム作成など）によって、大学の課題にかける時間が削られ、学業との両立が難しくなります。

ある講師は、時間外労働のせいで「思うように掛け持ちバイトに入れない」という状況を訴えています。また、威圧的な保護者対応などから軽い鬱になっている、または夜遅い勤務で変則的な生活リズムが原因で体を壊してしまったという具体的な報告もあります。

体調などに影響が出ているのであれば、早急に辞めるべきであるという意見もあります。将来のキャリアや健康はアルバイトよりも遥かに重要なので、心身が限界を迎える前に退職を決断することが大切です。

無給業務の負担が大きい人

業務量に対して給与が見合わない、無給（または最低賃金）の業務負担が精神的な限界を超えていると感じる人は、辞めるべきでしょう。

東京個別指導学院では、カリキュラム作成、保護者への電話対応、面談、雑務など、給与が発生しない、あるいは作業給として最低賃金しか支払われない業務が多いことが指摘されています。

ある講師は、半日かけて作成したカリキュラムに対して1時間分の給与しか発生しなかったと述べています。このような状況は、労働に見合わない低賃金労働です。

もし、給与が仕事の労力に見合っていないと感じるなら、より高時給で効率的に働ける別のアルバイトを探す方が賢明な選択です。実際に、他のアルバイトに転職した後、あまりにも楽で何故こんな所で働いていたのだろうかと後悔している講師も存在します。

辞めないほうが良い人

生徒の成長にやりがいを持てる人

東京個別指導学院の個別指導の仕事は、生徒の成長や成功に強いやりがいを感じる人にとっては、続ける価値のある職場です。生徒が努力を続け、第一志望に合格した時や成績が上がった時など、目に見える成果が出た際には、大きな達成感や喜びを感じることができます。

生徒から「先生でよかった」と言ってもらえたり、目標を達成した生徒が英検の合格証を見せに来てくれたりするエピソードもあります。東京個別指導学院の指導は、生徒が教師を指名するシステムがあるため、責任感を持って意欲の高い生徒と向き合えることも、やりがいにつながります。

また、指導を通じてコミュニケーション能力や課題解決力など、社会に出てからも役立つ実践的なスキルが身につくという大きなメリットもあります。

学業と両立できる人

現状、学業や私生活とアルバイトを無理なく両立できている人は、続けるメリットが大きいです。東京個別指導学院のアルバイトは、平日のみ、週1日から勤務できるため、学業やサークル活動など、プライベートとの両立がしやすいのが大きな魅力の一つです。

シフトは原則的に曜日固定で組まれるため、事前に予定を立てやすいという点も好評です。急な用事が入った場合でも、自分で代講の先生を探すなどの対応は必要ですが、その分融通が利きやすいという評判もあります。

また、大学生講師が多く、講師同士が仲良くなりやすいアットホームな雰囲気があるため、大学生活の仲間作りにも役立ちます。

もし、あなたが効率的な時間管理や割り当てられた業務をうまくこなす能力があり、心身に負担をかけずに両立できているなら、このまま続けることは貴重な経験となるでしょう。

東京個別指導学院のバイトを辞めたいけど言い出せない場合

東京個別指導学院のアルバイトを辞めたいにもかかわらず、室長や校舎の体制が厳しく、退職の意思を伝えることすらストレスになっているならば、退職代行サービスの利用をおすすめします。

退職代行サービスは、あなたの代わりに勤務先に退職の意思を伝え、退職手続きの連絡や交渉を代行してくれます。これにより「室長に怒られる」「辞めさせてくれない」「後任を探すのが無理」 といった精神的・肉体的な負担をゼロにすることが可能です。

アルバイト・パート向けの料金相場は1万円から2万円程度と比較的安価であり、有給消化や退職日の調整が必要な場合は、団体交渉権により会社と交渉が可能な労働組合が運営するサービスを選ぶと、費用対効果が高いです。

退職代行に支払う費用は、理不尽な引き止めやストレスから解放されるための「安心料」であり、今後の人生を再スタートさせるための賢い投資だと考えることができます。まずは無料相談で、あなたの置かれた状況と必要な手続きについて確認してみてください。

東京個別指導学院のバイトを辞めたいときの辞め方

退職意思を伝えるタイミングを決める

退職の意思を伝えるタイミングは、法律上のルールと職場の慣習・事情の両方を考慮して決める必要があります。法律上、雇用期間の定めがない無期雇用の場合は、退職日の2週間前までに意思を伝えれば雇用契約は終了します（民法627条1項）。

しかし、東京個別指導学院のような学習塾では、生徒の引き継ぎや後任探しに時間がかかるため、1カ月前、可能であれば3カ月前までには退職の相談をすることが推奨されます。また、就業規則に「1カ月前までに申し出ること」など、期間が定められている場合は、それに従うのが円満退職への近道です。

塾講師にとって最も理想的な退職時期は、生徒へのストレスが少ない年度替わりです。受験前や特別授業が入る長期休暇中（夏期講習など）といった繁忙期は、退職しづらい時期とされています。退職を決めたら、できるだけ早く室長に相談し、退職日を決定するように努めましょう。

直属の上司に直接伝える

退職の意思は、必ず直属の上司や店長など、あなたの雇用について決める権限がある人に対して直接伝えるのが基本マナーです。どんなに仲が良くても、バイト仲間や先輩経由で伝えるのはマナー違反とされています。

退職を切り出す際は、「お話があるのですが、少しお時間良いですか」などと声をかけ、個別に話す時間を設けましょう。対面で伝えるのが最も誠意が伝わりやすい方法ですが、多忙で時間が取れない場合や、強く引き止められそうな場合は、電話で意思を伝えても問題ありません。

退職理由は「就職活動に専念したい」「学業が非常に忙しくなった」「体調が優れない」など、職場にマイナスの印象を与えない、相手が納得しやすい理由を事前に準備しておきましょう。

もし、理不尽な引き止めや不当な対応をされた場合は、会話を録音したり、口頭で伝えた後にメールも送り確実に形に残したりといった方法で証拠を残すことも検討してください。

担当生徒の引き継ぎ資料を作成する

東京個別指導学院の講師は、個別指導で担当生徒を持つため、退職時には担当生徒の引き継ぎを丁寧に行うことが、生徒や後任の講師への責任として非常に重要です。引き継ぎの準備は、あなたが辞めた後も生徒がスムーズに指導を受けられるようにするための「誠意」です。

具体的には、授業の進度や指導スタイル、生徒が苦手とする箇所、宿題の出し方を後任の先生に正確に伝えることが必要です。また、生徒の性格やどんな声掛けをするとやる気が出るかなど、前任者だからこそわかる詳細な情報を書いた資料を作成して渡すことで、後任の先生の助けになります。

ただし、後任の講師を自分で探すことは、社員である室長の仕事であり、アルバイトが負うべき責任ではありません。会社側から後任探しを要求されたとしても、誠意を持って質の高い引き継ぎ資料作成に専念すれば十分です。

未消化の有給を確認し申請する

アルバイトやパートでも、一定の条件（半年以上継続勤務し、全労働日の8割以上出勤など）を満たせば有給休暇を取得する権利が労働基準法で認められています。退職を控えている場合、残っている有給休暇は退職日までに消化しなければ、権利は消滅してしまいます。

そのため、退職の意思を伝える際に、まず自身の有給の発生日数や残日数を確認し、退職日までの間に有給を消化したい旨を上司に申請しましょう。

退職前の有給消化は計画的に行い、最終出勤日までは通常通りシフトに入り、その後、有給を使ってから退職日を迎えるというスケジュールで調整するのが一般的です。

東京個別指導学院の口コミには、退職時に有給を強制的に使わせてもらえたり、スムーズに有給を消化できたという声もあります。有給は労働者の正当な権利のため、遠慮せず上司と相談して有給消化を進めてください。

まとめ

東京個別指導学院でのアルバイトは、生徒の成長を間近でサポートできる大きなやりがいがある一方で、授業外の業務負担の多さ、サービス残業の常態化、そして給与水準への不満など、多くの講師が辞めたいと感じる現実に直面しています。

特に学業や体調に深刻な影響が出始めている場合、または不当な無給業務の負担が限界を超えている場合は、あなたの健康と将来を最優先し、退職を決断することが最善の選択です。

もし、室長に辞意を伝えるのが怖い、理不尽な引き止めにあっている、後任を探さないと辞めさせないといった不当な要求を受けているなど、一人で退職交渉を進めることが困難な状況にあるならば、退職代行サービスの利用をおすすめします。

退職代行サービスを利用すれば、すべての交渉や連絡をあなたに代わって行ってくれるため、精神的なストレスを負うことなく、確実に退職を実現できます。あなたの人生の新しい一歩を、安全かつスムーズに踏み出しましょう。